大学生、大学院生、専門学校生、高専生であれば、年齢制限はありません。
全カリキュラムに参加が可能であれば社会人の大学院生でも、ご参加頂けますが、お勤めをしながらビジネススクール・大学院に通っている場合は、「イノベーション実践」への参加が難しいため、原則、対象とはなりません。
参加可能です。むしろ若い世代の挑戦は歓迎しています。ただし20歳未満の未成年者の参加は、親権者の同意書を結んで頂くことになります。
参加可能です。むしろ、「大学を卒業したら、どこかに属するのが当たり前」という社会の風潮を打破するような、新たなキャリアのモデルを、ここに参加する皆さんと創っていきたいと考えていますのでウェルカムです。
現時点での「意思」として、4月以降の「実践期間」の最低コミットメントの目安である平日週3日程度・24時間程度のスケジュールを空ける想定であれば応募可能です。履修の調整の結果、やむを得ず時間の確保が難しくなった場合は、その時点で事務局にご相談下さい。
また、実践パターン「マイプロジェクト・起業」を選択する場合は、全て自分のマネジメント次第ですので、コミットメントの柔軟性はありますが、応募条件にある「8か月間、本私塾の活動を最優先で取り組む意思がある」という点は、最低限の条件となります。
現時点での「意思」として、休学を検討していれば問題ありませんが、ご家族や大学の教授、同じ大学の休学経験者への相談など、可能な限り関係者と事前に相談・調整のうえご応募下さい。もし休学が受理されなかった場合は、その時点で事務局と相談のうえ、その後の対応を決定していきます。
特にテクノロジー領域でのイノベーションを目指す場合、実践と大学での研究との両立が必要不可欠になるケースも考えられます。インターン先のスタートアップ、メンター等、実践の関係者との相談のうえ、土日や夏休み期間を活用して実践に取り組むパターンも想定しています。
原則、4月から6か月間の実践を前提としていますが、やむを得ない理由で4月からの実践スタートがどうしても難しい場合は、事務局やメンターとの相談事項となります。極力、このタイミングでスタートできるように事前の調整をお願いしたいと思います。
あくまでも応募要項に示した条件は、目安となるものです。ご自身のビジョンや想い、応募理由との相対的な判断となりますので、応募条件に示した経験を持ってない方でも、ご応募ください。
実践を東京で行う場合は、休学前提を想定していますが、実践パターン「マイプロジェクト・起業」で挑戦する場合や、実践パターン「スタートアップインターン」を選択する場合で自分の地域のスタートアップを実践のフィールドとする場合は、いまいる地域で休学せずに実践することも可能です。その場合は、月1のグループ・メンタリングはSKYPEでの参加、期間中の合宿カリキュラムは往復交通費を自己負担のうえ参加となります。
主要メンバー1名程度であれば、各カリキュラムに一緒に参加することは可能ですが、正式な「本私塾・メンバー」という扱いになるのは、代表者個人になります。
既にスタートアップやNPOでインターンしている場合で、4月から半年間は継続予定の場合は、そのインターン先を実践のフィールドとすることは可能ですが、事業がイノベイティブであること、起業家と距離が近いこと、業務内容が極めて権限移譲性が高いことなど、実践パターン「スタートアップインターン」のパートナーには、一定の水準がありますので、詳細は、事務局とご相談下さい。
既に起業に向けて事業やプロジェクトをスタートさせている方でも、参加は可能です。ただし、事前カリキュラムやメンターとのメンタリングを踏まえて、プランそのものが変更になる場合もあります。むしろ、この場に参画することで、ビジョンやアイデア、ビジネスモデルを進化させていきたいと考えている方にご応募頂きたいと考えています。
既に法人登記している場合でも、参加は可能です。その場合、実践の6か月間で、どんなアウトプットを目指すのかについては、事前に担当メンターと協議のうえ、決定していきます。
応募に際して、説明会への参加は必須ではありません。
お電話やメールでの相談も可能です。お気軽にお問い合わせ下さい。 Mail:shijuku@etic.or.jp  / TEL:03-5784-2115 (担当:本間)
あくまでも最も関心のあるテーマ領域をお伺いする事前調査なので、応募の段階では仮の選択で構いません。
応募の段階で事業アイデアや事業計画を持っている必要は全くありません。アイデアや計画は、事前カリキュラムや実践、メンターとのやり取りを通じて形になっていくと考えています。応募の段階では、どんな想いで経験を積んできたのか、どんな未来を描いているのかを重視して選抜させて頂きます。
全ての領域は横断的に相互に関わりある分野のため、実際の選択は難しいと考えています。最終的には、自分の想いの主軸はどこにあるのか、どのメンターに担当してもらいたいか等を総合的に判断して、ご自身で決定して頂きます。
イノベーションは既存の枠組みを超えたところ、想像を超えたところで起こると考えています。設定されているテーマ領域に必ずしも当てはまらなくても、強い想いとビジョンをお持ちの方に参加してもらいたいと考えていますので、ぜひご応募下さい。
ウェブで示した「注目するキーワード」はあくまでも応募を検討する方がイメージしやすいように列挙したものですので、注目のキーワードにあてはまらない事業を構想している方でも、ぜひご応募下さい。
グループ・メンタリングや研究会は、各テーマ領域が主催しますが、実践中の試行錯誤の結果、所属するテーマ領域を担当メンターや事務局と相談のうえ変更することは可能です。
2月の事前カリキュラムは、テーマ領域に関わらず全てのメンバー対象に実施されます。また実践期間中の合宿研修カリキュラムも、全テーマ領域のメンバーが集まって行います。テーマ領域ごとに行われるのはグループ・メンタリングと研究会ですが、研究会に関しても、他のテーマ領域が主催する研究会にオブザーブ参加することは可能です。 異なるテーマ領域で実践をする仲間が、各フィールドでの経験値を持ち寄って切磋琢磨することは非常に重要だと考えていますので、事務局でも全メンバーが集まる企画を、随時、開催したいと考えています。もちろん、メンバー主催による自主的な合同企画も歓迎します。
研究メンバー100人は、ETIC.の理事が選考します。4月からの実践に進むことになる正式メンバー50人は、各領域のメンターが選抜します。
研究メンバー100人は、実現したいビジョンに対する想いの強さと、これまでの経験値から判断する「起業家やイノベーターとしての資質」を踏まえて総合的に判断させて頂きます。正式メンバー50人は、上記2点に加え、2月の事前カリキュラムで、どれだけビジョンが深まったのか、6か月間で、どんな実践を積みたいと思っているのかを書類提出して頂き、メンタリングを担当頂く「メンター」が最終決定します。
各テーマ領域の定員は定めていません。応募者の動向に基づき、各テーマ領域によって人数に差がでることも想定しています。研究メンバー100人・正式メンバー50人も目安なので前後する可能性もあります。
正式メンバーに選ばれなかった場合でも、スタートアップインターンへの参画や、正式メンバーが取り組むプロジェクトにチームメンバーとして参加する等の可能性はあります。また各テーマ領域が主催する研究会への参加や、一部、期間中のカリキュラムを解放することも想定していますので、「未来を創る仲間」として継続的に本私塾に関与してもらいたいと考えています。
4週間の事前カリキュラムを踏まえたご自身の実践計画をもとに仮決定しますが、最終的にはメンターと本人の協議のうえ、ご自身で最終決定して頂きます。
スタートアップインターンを選択する場合は、最終的には、インターン先の起業家が選考することになります。選考に関しては面接などの正式な形の場合、もう少し気軽な話し合いの場合等、各スタートアップによって選考の形式は異なります。
あくまでも本私塾の「正式メンバー」ということは変わらないので、実践のフィールドが最終決定するまでメンターと事務局がサポートします。
準備期間は、原則カリキュラムはありませんので、ご自身の予定を入れてしまって構いません。実践パターンによって準備内容は異なりますが、数回、各実践に関わるステークホルダー(メンターやインターン先)とメンバーで日程を調整して、面接や契約内容の話し合いの機会が設けられる予定です。
ボードメンターは事前カリキュラムでは、全領域のメンバーに向けて、ここだけでしか語らない「特別講義」を実施します。また、各領域のスタートアップ起業家やメンター、正式メンバーが集う「研究会」の講師としての参加も予定しています。イノベーション実践では、ボードメンターが企む、未発表の最先端プロジェクトに参画できる可能性もあります。 メンターは、正式メンバーとなる50人の選抜および、6か月間のイノベーション実践期間中、月1でグループ・メンタリングを担当します。
2月の事前カリキュラムや事務局との面談を経て、6か月間を伴走してもらいたいメンターをご自身で選んで頂きますが、最終的には、それぞれのメンターが、自分がサポートを担当したい正式メンバーを選抜します。
グループ・メンタリングは、月に1回程度を想定しています。メンターによっては、グループの状況に応じて、これ以外の場でメンタリングを行う場合もあります。
グループの正式メンバーの予定と、メンターの予定を調整のうえ日程・時間帯を決定します。平日の夕方以降か土日になることを想定しています。
原則、他のメンターのグループ・メンタリングには参加できませんが、場合によってはオブザーブ参加を許されるケースもあります。
参加費用(学費)は一切かかりません。選抜されたメンバーは120万程度の学費が全額無償となるスカラーシップ生(奨学生)として、全てのプログラムに無償で参加することが出来ます。
次の時代を担う起業家やイノベーターを育成する本私塾の理念に賛同した起業家・経営者の皆さまのご寄付で賄われています。一方で、本私塾をサステナブルなものとするために、いずれ本私塾生が、社会にでて活躍するタイミングでは、マンスリーサポーター制度等のメンバーシップにご加入頂き、次の世代の私塾生を支える側にまわってもらいたいと考えています。
各スタートアップの財政状況によって異なりますが、おおよそ月額5万円程度の「活動支援金」が各社から支給されます。(ただ、その企業・団体のステージによって、活動支援金の額は異なります。場合によっては、5万円以下となる可能性もあります。詳細は3月のエントリー期間を通して、相談しながら決めていくかたちになります。)
プロジェクトの期間、想定アウトプット、予算計画を両社で共有した上で業務委託契約を結び、プロジェクト予算が支払われます。予算の中から必要に応じて、アルバイトへの報酬や必要経費を支払い、自分への報酬もご自身で決定して頂きます。この経験を通じて「経営者」としての計数感覚を養ってもらいたいと考えています。
返済義務のない「給付型」の奨学金です。使途に限定はありませんが、事前に支出計画を事務局に提出して頂きます。
事前に提出して頂いた6か月間のアクションプランとアウトプットイメージ、支出計画に基づき、事務局と担当メンターが協議して、奨学金の額を決定します。
原則、全てのカリキュラムへの参加が前提となっていますが、学校のテストなど、やむを得ない理由で参加が難しい場合、前もって分かっている場合は事前に事務局にその旨を相談ください。
12月下旬頃には、事前カリキュラムの内容・スケジュール・時間割を発表できるように準備を進めています。
原則、全てのカリキュラムへの参加が前提となっています。既に聞いたことがある起業家の講義や、既に学んだことがあるスキル講座であっても、ここでしか語らない内容や、本私塾メンバー同士の対話により、新たな気づきや協働が生まれる可能性があると考えています。
未来のイノベーターとしてのビジョン・思想を深め、志を共有できる仲間との関係性を作る大事な期間であるため、2月から上京して頂きます。期間中の滞在先に関してはご自身で手配が前提となりますが、格安で滞在可能な手段の情報など、可能な限り事務局でもサポートします。
これから、随時ウェブに、パートナー(インターン先)情報が更新されていく予定ですが、ウェブに掲載されているパートナー(インターン先)は全てではありません。また、実際には、2月の事前カリキュラムを踏まえたご自身のビジョンに基づいて、その領域において多様なネットワークを持つメンターが、最適なインターン先を提案・紹介してくれますので、現在ウェブに掲載されているパートナー以外のスタートアップが実践のフィールドとなる可能性は十分にあります。
自分で探してきたスタートアップや自分の知り合いのスタートアップを実践のフィールドにすることも可能です。ただし、事業がイノベイティブであること、起業家と距離が近いこと、業務内容が極めて権限移譲性が高いことなど、パートナー(インターン先)には、一定の水準がありますので、詳細は、事務局とご相談下さい。
基本的なパターンは、2月の事前カリキュラムを経て、ご自身に提出して頂く将来的な事業構想や実践計画をもとに、メンターが最適なスタートアップを提案してくれます。ご自身も、そこでの実践を希望する場合は、メンターが紹介のうえ、その起業家との面接が調整され、最終的な判断は、スタートアップの起業家により決定されます。
4月から6か月間は継続予定の場合は、そのインターン先を実践のフィールドとすることは可能です。詳細は事前に事務局とご相談下さい。
設立間近の少数精鋭のスタートアップや、成長期のスタートアップの新規事業が実践のフィールドになるため、起業家の右腕として事業開発のあらゆる領域の業務に取り組むことになります。
平日週3日/週24時間程度が最低限のコミットメントの目安となりますが、急成長を指向するスタートアップが実践のフィールドのため、起業家と全く同じ境遇での実践を希望する場合は、休学して参加することが望ましいと考えています。詳しい曜日や時間帯については、実践先の起業家と協議のうえ最終決定して頂きます。
特にテクノロジー領域でのイノベーションを目指す場合、実践と大学での研究との両立が必要不可欠になるケースも考えられます。インターン先のスタートアップ、メンター等、実践の関係者との相談のうえ、平日や夏休み期間を活用して実践に取り組むパターンも想定しています。
原則として実践期間は6か月間なので、10月以降継続をしなくても構いませんが、実践中の事業・プロジェクトのスケジュール上、継続が望ましい場合やご自身が継続を希望する場合は、インターン先の起業家との協議のうえ、延長となることも想定しています。
基本的には、「LOCAL BUSINESS」のテーマ領域での実践先は、東京・首都圏以外の地域のスタートアップやNPO、プロジェクト、中小企業の新規事業がフィールドとなることを想定していますので、6か月間の移住・休学が前提となります。またプロジェクトによっては、東京から通勤県内の首都圏の「地域再生」の現場がフィールドになることもあります。
基本的には、国内で国際貢献の新しい形を創造しようとしているスタートアップ・NPOが実践のフィールドとなりますが、6か月の実践期間中に、出張等で一定期間、現地駐在になることも想定しています。一方で人によっては新興国や途上国のスタートアップ・NPOが実践のフィールドとして選択肢になることはありますが、VISAや安全管理の課題をクリアしたうえでの選択となりますので、その場合は、十分にメンターや事務局、家族と相談のうえ最終決定となります。
原則的にはご自身で手配することになりますが、実践先によっては手配をサポート頂ける場合や、既に社員寮等を持っている場合もありますので、インターン先との面接の前にご確認下さい。また住居費用に関しては自己負担となりますが、こちらもインターン先によっては補助がでる場合もありますので併せてご確認下さい。
期間中のカリキュラムは、月1のグループ・メンタリング、研究会、そして合宿形式のビジネススクールになります。月1のグループ・メンタリングと研究会はSKYPEにてご参加下さい。4月と7月に開催予定の合宿形式のビジネススクールには、極力調整のうえご参加下さい。その際の往復渡航費は自己負担となります。
メンターが構想する革新的な事業アイデアを「雇われの身」ではなく、「業務委託契約」を結び、独立した「プロジェクトリーダー」として事業をゼロから形にしていく挑戦のスタイルです。資金やノウハウ、ネットワーク等の必要な経営資源はメンターのリソースを最大限活用できますが、プロジェクトをマネジメントする、仲間を集めるなど、予算管理をするなど、起業家同様の動き方が求められます。
基本的なパターンは、2月の事前カリキュラムを経て、ご自身に提出して頂く将来的な事業構想や実践計画をもとに、メンターが実践に最適と判断した、まだ形になっていない事業アイデアやプロジェクトを提案してくれます。その事業の立ち上げにリーダーとして参画することが、ご自身の経験にとって有意義であると判断した場合は、6か月間で期待されるアウトプットや、予算を含めた活用できる経営資源、契約条件などをメンターと協議のうえ、最終決定していきます。
任せる事業・プロジェクトによって異なりますが、ほぼ全ての権限が委譲されると考えて下さい。
そのケースも考えられますが、その場合、権利関係などの契約条件に関しては事前に十分に協議のうえ、決定して下さい。事前カリキュラムでは契約関連の講義も予定しています。
6か月の業務委託契約以降は、他の誰かにプロジェクトを任せる、自分がリーダーとして継続する、権利も含めて譲り受け、その事業で起業するなど、プロジェクトやご自身の希望によって異なりますが、スタート時にメンターと6か月後のパターンも十分に協議のうえ、実践をスタートして下さい。
マイプロジェクトとは、ご自身が構想するアイデアを、実際の顧客に価値を提供することを前提に期間限定で取り組むプロジェクトのことを指します。マイプロジェクトを進めた結果、法人化することが最適と判断した場合は、ご自身の判断で法人化するケースも想定しています。
事業の内容によっては、法人格を取得した方が進めやすい場合は、必要に応じてご自身の判断で法人登記をして頂きますが、登記は前提ではありません。登記に必要な諸経費はご自身の負担になりますが、その場合、プロジェクト奨励金を活用して頂いても構いません。
プロジェクト奨励金の額を決定する際のメンターとの面談の場で、6か月後の期待アウトプットの摺り合わせを行います。ただし、外部環境による計画の変更は当然想定されますので、当初予定のアウトアップまで出せなかった場合のペナルティ等は発生しません。
主要メンバー1名程度であれば、各カリキュラムに一緒に参加することは可能ですが、正式な「本私塾・メンバー」という扱いになるのは、代表者個人になります。
上記同様、主要メンバー1名程度であれば、各カリキュラムに一緒に参加することは可能です。
MAKERSのイニシャル「M」を元に作成しました。 ただ、その中にもイノベーターに求められる「反骨精神」「若々しさ」を忘れないよう、「枠をはみ出す」というメッセージを込めています。また、私塾の象徴である「学び舎(まなびや)」の建物に見えることを意識し、シンプルながらも「私塾」を象徴するロゴマークになっています。

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